不具合の「パーセント表示」はAppleのマイブームか？

第1世代 iPod nanoのバッテリー過熱問題についてアップルジャパンが回答を出しました。
経済産業省からの公表もあり、昨日あたり多くのTVのニュースで取り上げられたこともあり、それに追従する感じでの発表のように見えます。

この中に

弊社はこのような事故の報告を何件か受けており（すべて第1世代iPod nanoであり、0.001パーセント未満です）

というくだりがあります。

これ以前にも、MobileMeユーザーの「1%」がMobileMeメールにアクセス出来ない、という事例がありましたし、アメリカではiPhone 3GのAT&Tの3Gネットワークへのアクセス障害が「2%」あるという話があります。

このような一連の発表を見ていると、不具合をパーセンテージで公表するのがAppleのマイブームのような気さえします。

本来、不良率や歩留まりをパーセンテージで表現するのはメーカーが社内で使う指標だと思います（歩留まりは生産数管理・コスト管理にとって重要な指標ですし、不良率や返品率はアフターサービス費の見積もりに欠かせません）。

ただ、一旦市場に出したものについて、しかも消費者に対して、パーセンテージで告知するというのには違和感を覚えずにはいられません。
「お客様目線」というのがちゃんとあれば、その不良にあわれた方は「一人のユーザー」であり、自ずと公表するべきは○○人（○○件）であるべき、ということが分かろうものだと思うのですが（もし概数しか分からないにしても「○○件程度」とかの表現方法で）。


たくさん数が売れた商品でも、それは一人一人のお客様が商品を買ってくださった積み上げである、という「商売の基本的な部分」は忘れないでいて欲しいのです。